預金通帳を事業用に変更する仕訳、個人事業主の会計、複式簿記の具体例

銀行の通帳を、個人用から事業用へ変更する仕訳。

個人事業主が、プライベートで使ってきた預金通帳を、事業用に変更する仕訳の具体例を紹介します。

100万円の残高がある、事業主の個人的な銀行口座を、事業用の銀行口座として使用を開始する時の帳簿の仕訳です。

借方	貸方
普通預金 1,000,000円	事業主借 1,000,000円

借方の勘定科目は「普通預金」、貸方の勘定科目は「事業主借」です。

これで、「普通預金」という、事業用の銀行預金が、事業の帳簿に追加されます。

会計アプリでは、「普通預金」という勘定科目が設定されていないと、この仕訳が選べません。
先に「普通預金」の勘定科目を追加してから、仕訳を行います。

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2つ目の銀行口座を追加する仕訳

1つ目と2つ目の預金口座、どちらも普通預金の場合には、それぞれの銀行口座を区別するため、別の名前をつけます。

• 元々の「普通預金」を「普通預金A」へ変更
• 新規の口座を「普通預金B」に追加

元々の口座残高は200万円、新規追加の口座残高は300万円とします。

ここでは、元々使っていた1つ目の預金口座の勘定科目は、旧名称の「普通預金」と新たな名称の「普通預金A」を使います。
新しく追加した預金口座の勘定科目には、新名称の「普通預金B」と、「事業主借」の勘定科目を使います。

借方	貸方
普通預金A 2,000,000円	普通預金 2,000,000円
普通預金B 3,000,000円	事業主借 3,000,000円

この仕訳で、元々の銀行口座の勘定科目が「普通預金A」、新規追加の銀行口座の勘定科目が「普通預金B」に設定できました。

会計アプリでは、「普通預金」の勘定科目に、銀行名を補助科目として設定します。
補助科目を設定することで、貸借対照表などで、それぞれの普通預金を一括して集計する時にわかりやすくなります。

補助科目は、銀行名などで「普通預金（三井住友）」「普通預金（三菱東京）」と区別するとわかりやすいです。

定期預金を事業用口座として追加する仕訳

普通預金でも、定期預金でも、仕訳の方法は同じで、貸方の勘定科目は、事業主借を使います。

借方	貸方
定期預金 4,000,000円	事業主借 4,000,000円

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事業用口座を、生活用に変更する仕訳

事業用の銀行口座である「普通預金B」を、事業主の生活用へと切り替える時の帳簿の仕訳です。

借方の勘定科目は「事業主貸」を使います。
普通預金Bの、口座残高が50万円の場合の仕訳です。

借方	貸方
事業主貸 500,000円	普通預金B 500,000円

この仕訳で、普通預金Bの残高がなくなり、事業の帳簿から除外できます。
事業主の生活用に切り替えた以後は、この銀行口座を使用しても、事業用の帳簿で管理する必要はありません。

事業開始の時には？、開業時の口座の仕訳

事業を開始する時点で、銀行預金を追加する場合は、「元入金」の勘定科目を使うのが一般的です。

借方	貸方
普通預金 500,000円	元入金 500,000円

開業時点の仕訳でも、元入金ではなく、事業主借を使っても、結果はほぼ同じなので全然問題ありません。

「元入金」と「事業主借」、この2つの勘定科目を使った違いは、次の通りです。

• 元入金では、期首時点で資産が計上される。
• 事業主借では、期首時点では資産が計上されない。

元入金では、開業した時点から、銀行口座の資産があった状態になります。
事業主借では、仕訳した日付で、銀行口座の資産が追加された状態になります。

つまり、「開業初日の前から元々あった」のが「元入金」、「開業してから追加した」のが「事業主借」です。

結局は、どちらも翌年に繰り越されれば、元入金として合計されることになります。
どっちでもいいってことですね。

ちなみに、ほとんどの会計アプリでは、事業開始時点で、銀行預金の勘定科目の残高を、初期設定すると、移動的に元入金として仕訳されます。

会計アプリの初期設定では、銀行口座を自分で仕訳する必要はありません。
アプリを使うと、簡単ですね。

会計処理や帳簿は、アプリを使いながら覚えましょう。

会計処理は、難しくて面倒に感じますが、自分で実際に帳簿を作ってみるのが、一番早く覚える方法です。
会計アプリを使えば、誰でも簡単に帳簿が作れますよ。

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